企業がDX人材を確保・育成する方法 求められる役割やスキルとは

DXとはDigital Transformationの略語で、「デジタルによる変革」を意味します。デジタル技術の活用によってビジネスに変革をもたらそうとの概念です。

提唱者とされているのはウメオ大学(スウェーデン)教授のエリック・ストルターマン氏で、「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させること」と定義されています。

2018年には経済産業省が以下のようにDXを定義し、その浸透を国策として進めています。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること

引用：「デジタルスキル標準」（METI/経済産業省）

日本企業や日本経済が競争力を維持するためには、全体的なデジタルリテラシーの向上が不可欠です。

デジタル競争力ランキング2022というIMD(国際経営開発研究所)の調査によると、日本は63カ国中29位のデジタル競争力にとどまり、特に「人材/デジタ ル・技術スキル」における競争力は62位と低く評価されています。

また、日本では76%の企業がDX人材の不足を感じている（米国は43%）にも関わらず、 社員の学び直しを全社的に実施している企業はわずか7.9%（米国は37.4%）にとどまり、問題を認識しながらも放置されている現状が読み取れます。

DX人材の確保や育成の話に入る前に、DX人材に求められるスキルとはどういうものかを先に確認しておきましょう。

経済産業省の発表によると、DX人材に必要なスキルは以下の5つの人材類型で分けられています。

ビジネスアーキテクト

上記出典では、ビジネスアーキテクトとは、「DXの取り組みにおいて、ビジネスや業務の変革を通じて実現したいこと(目的)を設定したうえで、関係者をコーディネートし関係者間の協働関係の構築をリードしながら、目的実現に向けたプロセスの一貫した推進を通じて、目的を実現する人材」と定義されています。

一見するとプロジェクトマネージャーの役割のようですが、それについては「新たな目的を実現するためには、様々な手段（ビジネスモデルやビジネスプロセス、IT等）による仕組み、つまりは“アーキテクチャ”を設計する必要がある」と説明がなされています。

事業の設計と実現を担うという点で、DX人材の中でもとても重要な役割を担っています。

ビジネスアーキテクチャやデータアーキテクチャのスキルに加えて、デジタル全般に関する広範な知識が求められ、人を動かす推進力や管理能力、高いレベルのコミュニケーション能力も必要になります。

データサイエンティスト

データサイエンティストの役割は、ビッグデータなど膨大な量のデータから価値を創出し、ビジネス課題に答えを導き出すことです。

統計などデータ分析の知識に加えて、PythonやR、SQLを用いたプログラミングスキル、分析結果をビジネスに落とし込むビジネススキルまで求められます。

デザイナー

デザイナーの役割は、ビジネスの視点、顧客・ユーザーの視点等を総合的にとらえ、商品・サービスの方針や開発のプロセスを策定し、それらにそった製品・サービスのありかたのデザインを担う人材、と定義されています。

ソフトウェアエンジニア

ソフトウェアエンジニアは、ソフトウェアを設計、プログラミングして製品化し、運用までを担います。

開発言語の知識、プログラミングスキルに加えて、チームメンバーと協力して業務を遂行するためのコミュニケーション力能力や、デジタル領域全般に関する広範な知識が求められます。

サイバーセキュリティ

DXにおけるサイバーセキュリティ人材とは、「業務プロセスを支えるデジタル環境におけるサイバーキュリティリスクの抑制を対策する人材」と定義されています。

デジタル化の負の側面であるサイバーセキュリティリスクへの対策は、日々進化する脅威とのせめぎ合いであり、DX推進とセットで行わなければならないものです。

ネットワークセキュリティ、情報セキュリティなど、サイバー攻撃から企業や組織を守るさまざまな手法についての知識が求められ、進化する脅威に対してそれらを常にアップデートし続ける情報力も必須です。

企業がDX人材を確保するための方法としては、一般的に以下の４つが考えられます。

新入社員をDX人材として育成する

新入社員の社員教育の一環としてDX教育を行うことで、時間がかかる高度なDX人材の育成には向かない、などの課題はありますが、若い社員を中心に社内のデジタルリテラシーを年々高めることができます。

既存の社員を研修によってリスキリングする

新入社員と違ってすでに一定のビジネススキルやビジネスへの理解がある社員をリスキリングすることで、自社のニーズに合った即戦力型のDX人材を育成できるというメリットがあります。

中途採用でDX人材を確保する

社員を育成するよりも即効性のあるDX人材確保の方法として、専門スキルを持った人材を中途採用するという方法があります。

特に、先端技術の専門家を自社で育成するには、育成に時間とコストを要します。必要な人材を中途採用で揃えることで、コスト的に有利に人材を確保できる場合が多いでしょう。

ただし、DX人材の不足は深刻で、その獲得競争は年々厳しさを増しています。高度なDX人材の採用が簡単ではないこと、相応の待遇が必要になることは理解しておく必要があるでしょう。

DX推進を外部に委託する

高度なDX人材を自社で確保するのはハードルが高い場合は、外部に委託するのもひとつの方法です。採用や育成の手順を踏まずにすぐにDXに取り組めるというメリットがあります。

外部委託と並行して社内のDX人材の育成も進めておくと、中長期のDX人材確保の目安も立てやすくなります。

自社でDX人材を育成する方法を以下で解説します。

DXに向いている人材の選定

社員をDX人材として育成する前に、まずは社員の適性を見極めます。リテラシーレベル、自社の課題に対する意識の高さ、新しいことを習得しようとする向学心や探究心、そうした素養を見極めることで、人材育成のスピードや効果が高まります。

座学によるスキルセット、マインドセットの習得

座学の方法としては、ハンズオンや社外講師による講義が有効です。自社のニーズに合ったデジタルスキル、ツール操作などを習得することで、その後のアウトプットもスムーズに行えます。

デジタルスキルにとどまらず、チームとしてDXを推進する上でのコミュニケーション能力やリーダーシップも学ぶ必要があります。

委託先企業への出向

DX導入を外部コンサルタントに委託するのであれば、導入プロジェクトを進める自社社員を出向させて、ノウハウを学ばせるのも有効な方法です。

専門スキルの習得に加えて、委託先とのコミュニケーションも円滑に行えて一石二鳥です。

ビジネススクールで実践的なスキルを習得

高度で専門的なDX人材を育成するためには、スキルや役割に特化した実践的なビジネススクールで必要なスキルを習得する方法が有効です。講座を自由に組み合わせられるスクールを選べば、自社のニーズに合致したスキルを習得できます。

例えば、データミックス社では、最短8週間で体系的にデータサイエンスの基礎を学べるデータサイエンス基礎講座や、ビジネスに使える実践的なデータサイエンスを半年間で学ぶスペシャリスト向けのデータサイエンティスト育成講座など、DX人材を育成したい企業のニーズに合うさまざまな講座を用意しています。

DX人材に求められるスキルセットの中でも特に習得が難しく、それだけ重要性の高いデータサイエンス人材の育成をお考えなら、ぜひ受講をご検討ください。

参考：データサイエンス 総合講座一覧 – datamix

2025年の崖が間近に迫る中、どの企業にとってもDX推進は急務で、それを遂行するDX人材の確保は死活問題です。

記事内で説明したDX人材確保の方法を参考に、自社の課題に適したDX人材をぜひ確保してください。

DX人材の育成も、必要なスキルに特化した方法を選ぶことで、最短のスピードで最大の効果を発揮することも可能です。